エビデンス調査でのデータに加え、全国の身体障がい者へのリサーチ調査を実施

2020

マリンアクティビティに参加した障がい者だけではなく、全国の障がい者へインターネットリサーチを実施し、ニーズ調査を実施しました。東京商工リサーチの協力のもとでおこなった 400名以上の身体障がい者へのアンケートでは「参加できるマリンアクティビティがあることを知らなかった」という方が 70%以上もいました。一方で「マリンレジャーに参加したい」と思っている障がい者は 32%もいました。

障がい者マリンアクティビティネットワーク事業

子供から大人まで肉体的、精神的ハンデを持つ方々がいる中、海を使ってのアクティビティができる環境は少ない。本事業をもって実現したい目的は、日本中でマリンアクティビティができるネットワークを作り、ハンデを持っている方々と受け入れたいと思っている障がい者受け入れ可能事業者を事業連結させ、日本中の海辺で「ハンデを気にせず、誰もが楽しめる海を提供する」ことです。